【SAPで1から会社設立】1-3.会計期間バリアント

はじめに

前回は会計年度バリアントについて解説し、作成した会社コードに対し会計年度を設定しました。

今回は、会計できる期間、つまり転記できる期間を設定する会計期間バリアントの概要と登録手順について解説します。

前回の会計年度バリアントの概要と登録手順については、こちらから確認できます。

【SAPで1から会社設立】1-2.会計年度バリアント

会計期間バリアントとは

会計期間バリアントは、会計伝票を転記できる日付を管理するバリアントです。

会計伝票の転記期間を管理することで、誤って年度に転記することを防止できます。SAPでは転記できる期間をオープン、転記できない期間をクローズと言います。

会計年度バリアントと似た名前のため混同しがちですが、各バリアントは以下のように違います。

  • 会計年度バリアント:その会社の会計年度を設定します。会計年度バリアントについてはこちらを参照ください。
  • 会計期間バリアント:その会社の会計伝票を転記できる期間を設定します。

会計期間バリアントの登録手順

①会計期間バリアントを定義する。

トランザクションコード:SPROから以下のパスで会計期間バリアントの定義画面にいきます。

財務会計>財務会計共通設定>元帳>会計年度および会計期間>会計期間>定義:会計期間バリアント

すると以下のような画面になります。

ここでは4桁英数字の会計期間バリアント名と名称のみ入力し、バリアントの定義は完了になります。

今回は会社コードと同じ9999で会計期間バリアントを作成します。

②会社コードレベルで割り当てる。

会計期間バリアントは、会社コードに割当てて使用するため、ここでは先ほど作った会計期間バリアントを1-1.会社コードで作成した会社コード:9999に割り当てていきます。

トランザクションコード:SPROから以下のパスで会計期間バリアントの定義画面にいきます。

財務会計>財務会計共通設定>元帳>会計年度および会計期間>会計期間>割当:会社コード->会計年度バリアント

すると以下のような画面になります。

会社コード:9999に対し、①で作成した会計期間バリアント:9999を割当てることができます。

③会計期間を設定する。

ここからは会計期間バリアントの期間を設定していきます。
トランザクションコード:SPROから以下のパスで会計期間バリアントの定義画面にいきます。

財務会計>財務会計共通設定>元帳>会計年度および会計期間>会計期間>オープン/クローズ:会計期間

先ほど作成した会計期間バリアント:9999を選択すると、以下のような画面になります。

会計期間の設定には、勘定タイプと3つの期間があるので、それぞれ解説します。

・勘定タイプごとに会計期間を設定する。

会計期間は各勘定タイプごとに設定することができます。

以下の英字1文字で勘定タイプは表現されます。

  • +:全ての勘定タイプ
  • A:資産
  • K:得意先
  • D:仕入先
  • M:品目
  • S:総勘定元張

各勘定ごとに会計期間を設定することで、例えば債権(得意先勘定)の締めが完了・債務(仕入先勘定)の締め中の際に、誤って締め作業が完了した得意先勘定の転記を防止することができます。

そこまで細かく管理する必要がない場合は、+の会計期間の設定のみで大丈夫です。

・3つの期間を設定する。

会計期間バリアントは、3つの期間を持ちます。

それぞれの期間の使われ方は以下のとおりです。

期間1

権限を持つユーザーのみが使用できる会計期間です。

例えば今日が5/1としたとき、4月をそのままクローズしてしまうと経理部門での4月の締め作業ができません。かといってオープンにすると一般ユーザーが誤って4月に転記してしまう。。

そういう時に使用するのが、この期間1です。経理部門用の権限グループのみ前月の転記が可能にすることができます。

期間2

一般ユーザーが使用する会計期間です。

・期間3

管理会計(CO)からリアルタイムにFIで転記できる会計期間です。
COで登録した伝票をFI側に転記できる期間です。

まとめ

会計期間バリアントは、転記可否を制御するために会計期間のオープンクローズを設定します。
転記可否をしっかり管理することで、誤って前月や前年度の転記を防ぐことができるようになります。

前回:【SAPで1から会社設立】1-2.会計年度バリアント
次回:【SAPで1から会社設立】1-4.項目ステータス

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